太陽光発電システムを設置することで、売電収入を期待している人も多いはずです。
場合によっては、電気を売ったお金を住宅ローンの返済に充てることを期待してる人もいるのではないでしょうか？
そこで今回は、太陽光発電システムの売電収入を利用し、いったいどれくらい住宅ローンを軽減することができるかについて話しをしてきたいと思います。
最近は太陽光システムの売電を利用した住宅ローン0円住宅なども人気ですが、それはまた次の機会に別記事で書きたいと思いますので、今回はあくまでも通常の太陽光発電システムを設置したと仮定した話しです。
- 【目次】太陽光発電の設置で住宅ローンは軽減できる？
売電収入のシュミレーション
まずシュミレーションしなければならないのが、1ヶ月間の売電収入を試算することです。最近は少し容量の大きい太陽光パネルを搭載する家が増えているので、平均すると5kw～6kwを搭載している家が多いのではないでしょうか。
最近の太陽光パネルの平均容量は約250ｗなので、20枚搭載すると約5kwの発電能力があることになります。
一般家庭の年間電力消費量は平均4432kwだそうで、これを12ヶ月で割ると1ヶ月の平均使用量は約370kwとなります。契約してるプランにもよりますが、370kwほどであれば1ヶ月間の電気代は10,000円～11,000円ほどになると思います。
さて問題は5kwの太陽光システムを搭載したとして、月間どれくらいの電気代削減と売電収入の効果があるのかということです。
ある家庭の電気料金と発電量をシュミレーションしてみたいと思います。その家庭の10月某日の発電量と買電の詳細です。
発電量 15.8kw
売電量 13.8kw
買電量 13.2kw
消費量 15.2kw
売電額＝13.8kw×30円＝414円
買電額＝13.2kw×26円＝▲343円
自家消費額＝15.2－13.2×29円＝58円
よって一日の太陽光システムの効果は472円だったことがわかります。単純に1ヶ月30日として考えるなら、472円×30日＝14,160円の経済効果となります。
太陽光発電の収益シュミレーションは、色々なやり方がありますが、これが一番単純でわかりやすいかなと思います。
共働き子供2人の家庭なら恩恵はもっと大きくなる
上の試算は奥様が専業主婦で日中も家にいることが多いケースです。これが共働きで、子供2人も学校に通ってると仮定したら、もっと高い効果が期待出来ます。
夫婦共働きであれば、日中家にいることも少なく消費電力もさらに少なくなるはずです。さらに電気料金プランも割安なものがあり、買電時の電気料金もさらに安くすることができるようになります。
今回の試算結果では、太陽光発電システムの経済効果は1ヶ月14000円ほどでしたが、夫婦共働きであればさらに高い効果が期待できますし、設置する太陽光パネルの枚数を増やすことで、1ヶ月の経済効果20,000円も決して難しい金額ではありません。
太陽光パネルの設置場所の工夫で発電量を増やすことができる
どう頑張っても屋根に載せることができる太陽光パネルの枚数は限界があります。しかし注文住宅だからこそ出来ることもあります。
例えば屋根の形状を変更することで、より多くの太陽光パネルを設置できるようになりますし、駐車場のカーポートを工夫することで太陽光パネルを設置することもできます。
出典：http://matsuden235.jp/blog/2015/10/18564/
上記の画像であれば、駐車スペースだけで約4kwの太陽光パネルを設置してることになります。
戸建て住宅の屋根に最大4kw程度しか太陽光パネルを載せることができなくても、このように設置場所を工夫することで大幅に発電量を増やすこともできるので、ぜひ覚えておいてください。
3,500万円35年固定金利の場合
住宅ローンを3,500万円融資を受け、1.2％固定金利だった場合、ボーナス返済なしだと月々の住宅ローン返済は約102,000円となります。そこから太陽光発電の経済効果分を差し引くとしたら「102,000円ー14,160円＝87,840円」となります。
ちょっと逆の発想で考えてみたいと思います。14,160円を住宅ローン融資額に換算してみたいと思います。
同じく35年の固定金利1.2%で試算すると、融資対象額は約479万円であることがわかります。
つまり太陽光発電システムを設置することで、新築注文住宅へ充当できる金額は約480万円となります。単純な計算で申し訳ありませんが、坪単価45万円ほどの注文住宅であれば、約10坪ほど広い家を建てることができる計算です。
そう考えると決して軽視できないことが良くわかります。
