近年、建物価格が1,000万円台の「ローコスト住宅」を手掛けるハウスメーカーが増えています。
「注文住宅は値段が高くなりやすいのでは」と思いがちですが、選ぶプランによっては費用を抑えられるかもしれません。
この記事では予算1,000万円で注文住宅を建てる方法や、その費用内訳を紹介します。
間取り実例ややおすすめのハウスメーカーなどにも触れるので、マイホームの購入を検討している人は参考にしてください。
予算1000万円で建てる家の費用内訳は?
ここでは、すでに土地を所有している人に向けて、予算1,000万円で注文住宅を建てるときの費用内訳をまとめました。
注文住宅の費用は、主に「建物本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」の3項目に分けられます。
建物本体工事費
建物本体工事費とは、住宅を建築にかかるお金のことです。「建物本体価格」とも呼ばれ、ハウスメーカーの広告にはこの価格のみが記載されているケースも少なくありません。
総費用の70%以上を占めるといわれており、予算1,000万円の場合は700万円ほどが目安となります。
「建物本体価格1,000万円」と記載されている場合は、付帯工事費や諸費用を含めると総費用は1,000万円を超えてしまう点に注意しましょう。
建物本体工事費の内訳は以下の通りです。
- 仮設工事:足場や仮説電気、水道、トイレなどの設置費用
- 基礎工事:建物全体を支える土台をつくる費用
- 木工事:木材の加工・組み立てを行い、住宅の骨組みをつくる費用
- 外装・内装工事:外壁や屋根、床、壁など内外装をつくる費用
- 電気・水道工事:電気の配線や水道の配管を行う費用
- 住宅設備の設置・空調工事:水回りの設備や換気口の取り付けなどを行う費用
建物本体工事費を節約したい人は、総2階建てなど、建築コストがかからない住宅の形を選ぶとよいでしょう。また部屋数の少ないシンプルな間取りにするのも効果的です。
付帯工事費
付帯工事費とは、建築以外の工事にかかるお金のことです。総費用の10〜20%ほどを占めるといわれており、予算1,000万円の場合は100〜200万円ほどが目安となります。
古い家を壊して新しい住宅を建てる場合は解体工事費、地盤の改良が必要な場合は地盤改良工事費がかかるなど、土地の状態によって金額が変わりやすいことが特徴です。
付帯工事費の内訳は以下の通りです。
- 解体工事費:建て替えなどで古い家を壊す費用
- 地盤調査・改良工事費:土地の地盤を調査し、必要に応じて補強をする費用
- 外構工事費:門やフェンス、駐車場など玄関周りやエクステリアをつくる工事
- 給排水工事:電気や水道を引き込む工事
また、照明器具やエアコン、カーテン、太陽光発電などの設置費用も付帯工事費に含まれることがあります。
付帯工事費を少しでも安くしたい場合は、エクステリアや照明器具などのグレードを下げたり、解体工事費のかからない更地を購入したりするとよいでしょう。
諸費用
注文住宅を建てるときは、建物を建てる工事費用のほかにもさまざまな費用が発生します。
たとえば、不動産会社への仲介手数料や税金の支払い、新居への引っ越し費用などです。
諸費用は総費用の5〜10%ほどを占めるといわれており、予算1,000万円の場合は50〜100万円ほどが目安となります。諸費用に含まれる項目の一例は、以下の通りです。
- ハウスメーカーとの契約にかかる費用:手数料や印紙代など
- 住宅ローンにかかる費用:手数料や火災保険料、保証料など
- 登記費用:登録免許税や司法書士への代行手数料
- 税金:固定資産税、都市計画税、不動産取得税、消費税、印紙税など
- 引っ越し費用:仮住まいの家賃や引っ越しにかかるお金など
- 水道加入金:新しく水道を契約するときの費用
- 地鎮祭費用:建築工事などがはじまる前に安全を祈願する「地鎮祭」の費用
予算に合わせた資金計画と支払いシミュレーション例
ここでは以下の4パターンに分けて、資金計画や支払いシミュレーションの例を紹介します。
また、住宅ローンを借りるときのコツや注意点をまとめました。
- 建物価格だけで予算1,000万円台の場合
- 土地代を含めて予算1,000万円台の場合
- 世帯年収400万円の場合
- 世帯年収600万円の場合
建物価格だけで予算1000万円台の場合
土地の購入がなく、建物価格だけで1,000万円の予算がある場合、内訳は以下のようになります。
建物本体工事費:1,000万円
付帯工事費:300万円
諸費用:130万円
総額:1430万円
土地代を含めて予算1000万円台の場合
次に土地を購入し、総額を1,000万円台で抑える場合の内訳は以下の通りです。
土地購入費:300万円
建物本体工事費:500万円
付帯工事費:140万円
諸費用:60万円
総額:1,000万円
土地を購入すると建物にかけられる費用が少なくなります。
建物価格500万円台で家を建てられるハウスメーカーはかなり限られているため、場合によっては建物価格の予算を1,000万円台前半まで広げることも検討しましょう。
世帯年収400万円の場合の支払いシミュレーション
手取り年収400万円の人が、住宅ローンで1,000万円を借り入れる場合のシミュレーションを紹介します。
住宅ローンを無理なく返済するには、借入額は年収の5倍ほど、年間のローン返済額は手取り年収の20〜25%ほどにおさめるとよいでしょう。
手取り年収400万円の人が、下記の条件で1,000万円を借り入れるとします。
- 負担率25%
- 元利均等
- ボーナス払いなし
- 年齢30歳
期間 | 融資金利1.5% | 融資金利0.5% | |
---|---|---|---|
毎月の返済額 | 8万3,000円 | 8万3,000円 | |
借入可能額 | 借入期間25年 | 841万円 | 949万円 |
借入期間30年 | 975万円 | 1,125万円 | |
借入期間35年 | 1,099万円 | 1,296万円 |
手取り年収400万円の場合、借入期間や金利など、条件によっては1,000万円が借りられない可能性があります。
https://www.flat35.com/simulation/simu_03_2.html
世帯年収600万円の場合の支払いシミュレーション
手取り年収600万円の人が、下記の条件で1,000万円を借り入れるとします。
- 負担率25%
- 元利均等
- ボーナス払いなし
- 年齢30歳
期間 | 融資金利1.5% | 融資金利0.5% | |
---|---|---|---|
毎月の返済額 | 12万5,000円 | 12万5,000円 | |
借入可能額 | 借入期間25年 | 1,250万円 | 1,409万円 |
借入期間30年 | 1,448万円 | 1,671万円 | |
借入期間35年 | 1,633万円 | 1,926万円 |
手取り年収600万円の場合は、問題なく1,000万円を借りられる可能性が高いでしょう。
https://www.flat35.com/simulation/simu_03_2.html
住宅ローンを借りる時のコツと注意点
建物価格1,000万円台のローコスト住宅であっても、住宅ローンは問題なく利用できます。
住宅ローンの審査は返済能力の有無が重要視されるため、住宅の種類などに制限はないからです。住宅ローンを借るときは、以下のポイントに注意しましょう。
- 住宅ローン控除を適用する場合は省エネ住宅の認定を受ける
- 頭金なしの場合は審査に通りづらい可能性がある
2024年1月以降に建築確認を受けた新築住宅が住宅ローン減税を受けるには、原則として省エネ基準に適合していなければなりません。
基準値を下回らないように、設備や資材のグレードを落としすぎないよう注意が必要です。
また初期費用を抑えたい場合など、頭金なしで住宅ローンを利用したいと思う人もいるでしょう。しかし審査の基準が厳しくなったり、借りられたとしても金利が高くなったりとデメリットもあります。
頭金なしで住宅ローンを組む場合は、定年までに確実に返済できるプランを組むなど、綿密な資金計画を建てることが大切です。
※予算別のカタログ特集ページ一覧
予算1000万円台の注文住宅の間取り実例
ここでは仕切りを取り払ったシンプルな間取りや、コストを抑えた導線設計など、建物価格を1,000万円台に抑えた注文住宅の間取り実例を紹介します。
予算を抑えたシンプルな間取り例(アキュラホーム)
こちらは、建物価格1,500万~1,999万円で延床面積28.5坪の平家を建てたケースです。
ラップサイディングの外壁と屋根付きのカバードポーチが印象的な、アメリカンスタイルの平家です。
間取りは吹き抜けのある広々としたLDKと寝室、2部屋の子ども部屋から構成されています。家族とコミュニケーションが取れるように、個室への行き来も必ずリビングを通る導線を取り入れました。
広さを重視した間取り例(タマホーム)
「タマホーム」には、1,200万円以内で2階建の住宅が建てられるプランがあります。
こちらは、住宅販売価格1,149万円・延床面積18.78坪の「シフクノいえ プレミア」Cタイプの間取り事例です。
1階部分は11帖のLDKと水回りがあり、2階は仕切りのない16.1帖のフリースペース。部屋数を減らしてワンフロアにすることで、費用を抑えつつも広々とした空間を実現できます。
狭くても機能性を重視した間取り例(桧家住宅)
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こちらは建物価格1,734万円で延床面積39.0坪の2階建て住宅を建てた事例です。
1階は20畳のDLKと、子どもが遊ぶのにちょうどよい3畳の畳コーナーで構成されています。
階段下の物置やウォークインクローゼット、土間収納、パントリー、ランドリールームなど収納をたっぷりと確保しました。
キッチンはオープンタイプを採用し空間全体を見渡せるようにするなど、家事をしながら子どもたちの様子を見守りやすい工夫も見られます。
平屋・4LDKの間取り例(ひら家専門店IKI)
「ひら家専門店IKI」は、建物価格1,210万円で4LDKの平家が建てられるプランがあります。こちらは、家族団らんとプライベート空間の両立を重視した、延床面積27.55坪の間取り事例です。
家の中心に17.6帖の広々としたLDKを配し、リビングを囲むように3部屋の洋室と客間を配置しました。
費用を抑えつつも、家族それぞれの個室が欲しい方や客間をつくりたい方におすすめの間取りです。
2階建て・吹き抜けのある定番間取りの4LDK(六条スタジオ)
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こちらは建物価格1,594万円で、吹き抜けのある2階建・4LDKの注文住宅を建てた事例です。1階はLDKと和室があり、玄関には広々としたシューズインクロークがあります。
またリビングから2階へつながる階段付近は吹き抜けになっており、採光や風通しを確保。2階は3部屋の洋室とウォークインクローゼットを設置しました。
定番の間取りで費用を抑えつつも、収納や和室などのこだわりを叶えたい人におすすめの間取りです。
3階建て・完全分離の2世帯住宅(BLISS)
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こちらは建物価格1,500万~1,999万円で、3階建ての注文住宅を建てた事例です。15坪という限られた広さでありながら、水回りと玄関を完全に分離した2世帯住宅を建築しました。
1・2階はどちらもワンルームのLDKに水回りを配したシンプルな間取りです。3階は2部屋の洋室をつくり、子ども部屋や寝室として使用できます。
部屋を広く見せるために明るいカラーのインテリアを選ぶなど、内装や設備にもこだわりが見られます。
※予算別のカタログ特集ページ一覧
注文住宅を1000万円台で建てるコツと注意点
建物価格を1,000万円台に抑えるには、設備のグレードを下げたり、決められた規格のなかから間取りを選んだりと費用を節約する工夫が必要です。
しかし、安さを重視しすぎるとかえって暮らしづらい住宅になる可能性もあります。
こだわりたい箇所はしっかりとお金をかけ、それ以外は削ぎ落とすなど予算の配分にメリハリをつけるとよいでしょう。
予算内で何を優先するかはっきり決める
1,000万円台で注文住宅を建てるには、なくても困らないものを削ぎ落としていく引き算の考え方が重要です。
なかには、ローコスト住宅でも間取りや設備、デザインなどを柔軟に決められる自由度の高いハウスメーカーもあります。
担当者からの提案を聞いているうちに、あれもこれも欲しくなってしまう人もいるでしょう。
希望をすべて叶えようとすると予算オーバーになるため、「快適に料理をするためにキッチンの設備はよいものを」「それぞれの個室が欲しい」など、こだわりの優先順位を決めておきましょう。
見た目のおしゃれさを重視するか、機能性を重視するか
おしゃれな外観の注文住宅は、建築費用が高くなる可能性があります。
どのような建物を希望するかにもよりますが、建物の形を複雑にしたり窓の数を増やしたりすると、コストがかかりやすいからです。
限られた予算のなかでは、見た目のおしゃれさと機能性を両立できない可能性があり、どちらを優先するのかをはっきりさせる必要があります。
規格住宅、セミオーダー住宅も視野に考えてみる
「規格住宅」とは、ハウスメーカーが定めた一定の規格に沿って住宅を建てることです。
あらかじめ間取りやデザインのパターンが決まっており、そのなかから希望に合うプランを選んでいきます。
一方「セミオーダー住宅」は、規格住宅よりも自由度が高く、間取りや内装、デザインなどをある程度自由に決められます。
水回りの設備や建具などは、決められたプランから選択するケースが多いでしょう。
規格住宅・セミオーダー住宅の特長は、フルオーダーの注文住宅に比べて費用を抑えられることです。
予算内で叶えたい優先順位を決められない人などは、それらの方が打ち合わせの手間や時間を減らせるかもしれません。
規格住宅、セミオーダー住宅に関しては、別のページで詳しく解説しています。おすすめハウスメーカーなどもまとめているので、予算を節約したい人は、ぜひこちらもチェックしてみてください!
予算1000万円台でおすすめのハウスメーカーランキング
ここでは、予算1,000万円台でおすすめのハウスメーカーを5つ紹介します。低価格でありながら性能にもこだわりのある、コストパフォーマンスに優れたハウスメーカーをピックアップしました。
安さと自由度のバランスが優れる「アキュラホーム」
「アキュラホーム」は、ローコストでありながらフルオーダーの注文住宅が建てられるハウスメーカーです。
「完全⾃由設計・⾼性能なのに、適正価格」をコンセプトとしており、カスタマイズ性やデザイン力の高さが人気を集めています。
また1,290万円から建てられる平家のプランもあり、モデルハウスで実物を見ることもできます。
費用を抑えながらも、住まいのこだわりをしっかりと反映した住宅を建てたい人におすすめです。
とにかく安さにこだわるなら「タマホーム」
「タマホーム」は、価格の安さと豊富な商品ラインナップが魅力のハウスメーカーです。
「シフクノいえ プレミア」という安さにこだわったプランがあり、平家は1,087万円から、2階建ては1,149万円から建てることができます。
費用の安さを重視したい人や、決められた規格のなかから間取りや設備を選びたい人などにおすすめです。
2000万円台で機能性にこだわるなら「一条工務店」
「一条工務店」は、性能にこだわった家づくりを行うハウスメーカーです。
一条工務店が手掛ける断熱ドアが「2023年度 省エネ大賞(製品・ビジネスモデル部門)」で「省エネルギーセンター会長賞」を受賞するなど、さまざまな受賞歴があります。
またモデルハウスはすべて標準仕様の設備を導入しているため、完成時のイメージがわきやすいでしょう。
建物本体価格は2,000万円台からが目安となりますが、機能性の高い快適な住宅を建てたい人におすすめです。
自由度は低いがコスパに優れた「アイフルホーム」
「アイフルホーム」は、建具メーカー「LIXIL」のグループ会社です。低コストでLIXIL製品を導入できるため、水回りやエクステリアなどの設備を安く済ませられるメリットがあります。
またキッズデザインを得意としており、子どもにとって安全性の高い家を建築できることも魅力の1つです。
小さい子どもがいる人や、導入したいLIXIL製品がある人などにおすすめです。
耐震性、耐火性に優れた「パナソニックホームズ」
「パナソニックホームズ」は、電機メーカーのパナソニックが手掛ける住宅総合メーカーです。
超高層ビルと同じ制震技術を使用した、耐震性の高い住宅を手掛けており、災害に強い頑丈な住宅を建てられるでしょう。
また、燃えづらい建材を使用した、耐火性の高い住宅の施工事例もあります。地震や火災などが発生したときも安心できる、丈夫な住宅を建てたい人におすすめです。
土地なしで家を建てる場合の計画、手順について
ここでは、土地を所有していない人に向けて、土地の購入して住宅を建てる手順をまとめました。
また比較的に地価が安いおすすめのエリアを5つ紹介します。
土地代としてどこまで使うのか考える
限られた予算で土地を購入するには、「土地代」と「住宅の建築費用」のバランスを考えることが大切です。
エリアによって割合は異なるものの、一般的には総費用の30〜40%を土地の購入費用に充て、60〜70%を住宅の建築費用に充てるのがよいといわれています。
しかし、予算が少ないとどうしても土地代の割合が大きくなりやすいものです。首都圏ではなく地方の安い土地を購入するなど、どのようなバランスで予算を割り振るのかをよく検討することが大切です。
土地価格を考慮し、希望エリアを選定する
土地代はどのエリアを選ぶかによって大きく異なります。「2022年度 フラット35利用者調査」によると、2022年度における土地取得費の平均は以下の通りです。
- 全国:1,499万円
- 首都圏:2,288万円
- 近畿圏:1,760万円
- 東海圏:1,299万円
- その他地域:927万円
このように、土地は場所や条件などによって取得費に1,000万円ほどの差が生じることもあります。
また同じエリアでも、分譲地の売れ残りや形の悪い土地などが、相場よりも安く売られているケースも少なくありません。
土地の購入は多くの費用がかかるため、予算から逆算し、希望の価格に近いエリアを選定しましょう。
ハウスメーカーとも相談し、予算計画を立てる
気に入った土地が見つかったら、購入の意思を申し出る「買付証明書」を作成します。
住宅ローンを利用する場合は、買付証明書を提出する前に事前審査行っておきましょう。
人気のある土地は複数の購入希望者がいることがあり、事前審査に通っている人が有利になる可能性があるからです。
多くの場合は、依頼するハウスメーカーが申請を行ってくれるため、相談のうえ手続きを進めてください。
土地の購入が決まったら、手付金の支払いや売買契約の締結、住宅ローン本審査を経て土地の引き渡しに進みます。
(参考)筆者がおすすめするエリア5選
土地代を含めて2,000万円台で家を建てるには、土地の安さを重視せざるを得ません。
とはいえ、交通アクセスや都市機能など、生活の利便性もしっかりと確保したいものです。
「将来の発展性があるか」「暮らしに必要な施設が近くにあるか」などを加味したうえで土地を選ぶ必要があります。
土地代と利便性のバランスがよく、おすすめできるエリアの一例は以下の通りです。
福岡県北九州市
福岡県北九州市は九州地方と本州をむすぶ役割を持っており、交通の便がよいことが特徴です。
福岡市内には20分以内で行くことができ、JRの鹿児島本線や日豊本線、日田彦山線、山陽新幹線、また北九州モノレールなどさまざまな路線が通っています。
土地価格は福岡市よりも手頃で、平均価格は54,400円/㎡。都市部のなかでは手を出しやすい価格帯といえるでしょう。
岡山県岡山市
岡山県岡山市は交通のアクセスがよく、新幹線を利用すれば関東・関西、在来線を利用すれば四国や山陰方面などにも行くことができます。
豊かな自然がありつつも都市開発が進んでおり、生活に便利な施設もそろっています。
土地の平均価格61,500円/㎡と、都市部に比べてリーズナブルです。
栃木県宇都宮市
栃木県宇都宮市は首都圏からのアクセスがよく、新幹線を使えば1時間以内に東京駅に行くことができます。
落ち着いた郊外と便利な都市部の両方があり、商業施設や福祉施設、医療施設などが点在していて安心です。土地の平均価格は、62,500/㎡です。
愛知県豊田市
愛知県豊田市は、自動車産業の街として発展しています。愛知県のなかでは最も面積が広く、都市機能と自然環境のバランスが良いことが特徴です。
高速道路や有料道路にアクセスしやすく、名古屋市まで30分ほどで行くことができます。土地の平均価格は81,300円/㎡と、名古屋市に比べて手頃な価格帯です。
広島県東広島市
東広島市は広島県の真ん中に位置し、まわりを低い山々に囲まれています。
新幹線が止まる駅や高速道路、空港があり、広島県内はもちろん県外や海外にも行きやすい充実した交通網が魅力です。
また4つの大学がある「学園都市」としての側面も持ち、多くの学生が集う街でもあります。土地の平均価格は36,200円/㎡です。
よくある質問
ここでは、建物価格1,000万円台で注文住宅を建てるときに、よくある質問をまとめました。
使える補助金・助成金、コスト削減に効果的な方法などを紹介します。
建築費を削るためにもっとも効果的なのは?
建築費を削る効果的な方法は「建物の形状」「間取り」「設備・性能」を見直すことです。
特に延床面積は広くなるほど建築費が高くなるため、スペースに余裕がある場合は、あらためて広さや部屋数など検討するとよいでしょう。
具体的な方法としては、ウォークインクローゼットや土間収納をなくす、余っている部屋を庭にするなどが挙げられます。
このほかにも延床面積を減らす方法はいくつもあるので、ハウスメーカーと相談しながら採用できる方法を探すとよいでしょう。
1000万円台で建てた家の品質、耐久性に問題はないの?
1,000万円台で建てた住宅であっても、基本的に耐久性は一般的な住宅とほとんど変わりません。
ほかの住宅と同じように厳しい建築基準のもとで設計されており、最低限の品質が確保されているからです。
しかし、建築費を抑えるためにローグレードの設備が採用されることがあり、耐震性・断熱性にこだわった住宅などに比べると性能が低くなるケースもあるようです。
すべての設備をグレードの低いものにするのではなく、屋根・外壁材や断熱材はよいものを選ぶなど、メリハリをつけて予算を配分することが大切です。
1000万円台で建てた家はローコスト住宅になるの?
ローコスト住宅とは、建物価格が1,000万円台で建てられた家を指します。一般的な住宅の坪単価は50〜60万円ほど、グレードの高い住宅は70~80万円ほどです。
一方、1,000万円台の家は坪単価30~50万円ほどまで抑えられており、大幅なコストカットが行われていることがわかるでしょう。
ローコスト住宅は、材料の種類を限定したり広告宣伝費をカットしたりと、さまざまな工夫によって低価格を実現しています。
2000万円台の家と比べてどこに差がでるの?
1,000万円台の住宅は、選べる間取りや設備、デザインなどに制限があります。
凹凸のない真四角の家や総2階建て、片流れの屋根など、建物の外観は建築費を抑えやすい形に限られることが多いでしょう。
装飾の少ないシンプルな住宅や、最低限の機能を備えた設備などを希望している人は、1,000万円台でも満足できる住宅が建てられる可能性があります。
一方、2,000万円台の住宅は、耐震性や断熱性などの性能面にお金をかけられるようになります。
また予算配分にメリハリをつければこだわりを反映することもでき、和室やステップフロア、テレワーク用のワークスペースなども不可能ではありません。
費用を抑えながらも、ある程度自由度の高い家づくりを目指したい人におすすめです。
家を建てるときに使える補助金や助成金はある?
新築の住宅を購入するときに使える可能性がある補助金・助成金は、以下のものが挙げられます。
募集が終了した後に再び予算が組まれる可能性もあるため、こまめに募集要項をチェックするとよいでしょう。
- 子育てエコホーム支援事業
- ZEH支援事業
- LCCM住宅支援事業
- 地域型住宅グリーン化事業
また、自治体が独自の補助金・助成金制度を行なっているケースも少なくありません。
たとえば、東京都は「東京ゼロミエ住宅導入促進事業」という独自の助成金制度があり、省エネ効果が高い住宅の建設を支援しています。
このほかにも三世代の同居や子育てを支援する自治体などもあるため、地域のホームページなどを確認するとよいでしょう。
まとめ
建物価格1,000万円台で住宅を建てるには、シンプルな間取りを選んだり、コストのかかりづらい設備を導入したりとさまざまな工夫が必要です。
しかし、なかには費用を抑えながらも、自由度の高いプランを用意しているハウスメーカーもあります。
過去の施工事例などを参考に、ローコスト住宅の施工実績が豊富なハウスメーカーに依頼しましょう。
※予算別のカタログ特集ページ一覧